新生活は新しいお部屋で！賢いお金の使い方から見るお部屋探し術

はじめまして、ファイナンシャル・プランナーの柿谷隆之と申します。
今回から「ietta」でお部屋探しと暮らしに係わるお金についてのコラムを書かせて頂きます。

できる限りわかりやすく、そしてすぐに役に立つような情報を取り上げていきたいと考えていますのでよろしくお願いします。

新年の次は新年度

2016年ももう2月。皆さんは風邪などひいていませんか？ 新しい年が来ると、次は新しい年度がやってきます。この「年度」、一般的には4月1日から3月31日迄の1年間のことで、日本の多くの官公庁・企業・学校などで採用されています。
そして新年度は新社会人・新入学生・転勤などで引越を考える機会でもあり、実際一年で最も引越の多い時期です。

この時期には新年度の引越需要を見越した新築物件なども多く登場しますので、まずはiettaで検索してみましょう！

まずはイニシャルコストを考えましょう

引越にかかるお金、皆さんはどんなものを想像しますか？
一般的には敷金・礼金・前家賃・仲介手数料・引越業者への支払いなどが思い浮かぶのではないでしょうか。
このような、引越までに必要な費用のことを、費用の考え方では「イニシャルコスト（初期費用）」と言います。
※家賃は毎月かかりますが、ここでは契約時に必要な前家賃をイニシャルコストに組み込んでいます。

イニシャルコストは引越までにまとめて支払うことになりますから、予算によほどゆとりがない限りは安いほうが助かりますね。

敷金は部屋を借りる際に家賃や退去時の費用の支払いを保証（担保）するために預けるお金で、退去の際にそれらの支払いが遅れていたりしなければ戻ってくるお金です。契約によっては「敷金は退去時の費用と相殺する」としているケースもあります。また、当初の契約期間よりも短い期間で引っ越すと、期間内解約の違約金の支払いと敷金が相殺されるケースもあり、手元にいくら戻ってくるかはケースバイケースです。
礼金の意味合いはいくつかありますが、これは敷金と違って退去時に戻ってくることはありません。

イニシャルコストで特殊なのが前家賃です。
通常家賃の支払いは「前月の○○日まで」となっており、家賃支払日が27日であれば2月分の家賃を1月27日に支払うことになります。事前に支払う形になるので前家賃と言います。 前家賃は毎月かかる家賃の契約時分ですが、入居後一定期間は家賃無しで住める期間（フリーレント）が用意されている物件があります。例えば「契約日から1ヶ月間はフリーレント」となっていれば翌月家賃が発生しないため、前家賃が不要になります。
とてもお得なフリーレント物件もiettaには複数掲載されていますのでぜひ調べてみましょう。

つい忘れがちなランニングコストが大事です

イニシャルコストが初期費用なら、ランニングコストは毎月継続的にかかるお金のことです。
ランニングコストの代表格は家賃などのオーナーさんに支払うお金（管理会社経由の場合も）ですが、それ以外にも水道や電気、ガス灯油などの光熱費、電話代やインターネット回線費用などの通信費などもお部屋に用意するのであれば必要です。

札幌の物件では暖房や冷房にかかる費用は要チェックです。冬は寒くなりますし、最近は夏もかなり暑い日が続いたりします。これらの費用はお部屋が大きくなると高額になりがちです。
ワンルームから2LDKに引っ越せばお部屋の数は1つから3つになりますので、どの部屋も暖かくしようとすると暖房費が高くなりますし、照明や冷房用のエアコンにかかる電気代も同じです。

もし、光熱費が高額で悩んでいる方は、もうワンサイズ小さなお部屋に引っ越すのも選択肢として考えてはいかがでしょう。

収入から見るお部屋探し

一般的に家賃は月収の25～30％にするのがよいとされています。
あまり高いお部屋を選んでしまうと使えるお金が減ってしまい、思わぬところで苦労することにもなります。
例えば医療費や冠婚葬祭に伴う費用、車を持っていれば車検費用やタイヤ代など、時期が読みにくく一度にたくさんのお金が必要な支出にも備えておく必要があり、そのためにも適正な家賃帯を把握して少しずつでも貯蓄を持っておくことが大事です。

月々にかかる費用を抑える上でうれしいのが「インターネット無料」の物件です。

多くの人が使っているインターネットですが、マンションタイプでも月額数千円になりますから、これが無料なら年間で数万円のコストダウンです。インターネット無料の物件はドンドン増えていますし、中にはスマホやタブレットを使っている人に嬉しい無線環境「WiFi無料」のお部屋もあります。気軽に問い合わせてみましょう。

次回は「ワンランク上の部屋を狙うなら！ライフアップのためのお得な家計見直し　その1」をお届けします。

1級ファイナンシャル・プランニング技能士　柿谷隆之
※執筆当時の法令・税制等に基づいて書かれています。